シェアハウスの選び方

近年たくさんのシェアハウスが増え続けています。
初めてシェアハウスに住む方でも失敗しないように、シェアハウス選びのコツをご紹介します。

どうやって選べばいい？良いシェアハウスの選び方

まずは良い運営事業社を見つけのが大切です。
認知度が定着し、部屋選びの一つの選択肢として一般化してきたシェアハウスですが、運営事業者によっては怪しい事業者もいるので注意が必要です。まずは注意すべき3つの点をしっかり抑えましょう。

1. しっかりとした賃貸契約書があるかどうか。
2. 問い合わせのレスポンスが早いかどうか。ルールなど物件の説明を十分にしてくれるかどうか。
3. 建物を定期的に巡回しているかどうか。

1. に関しては、必ず確認しましょう。契約期間（定期建物賃貸借契約なのか、一般賃貸契約書なのか）や禁止行為（友人の宿泊や異性の訪問）、毎月の支払い料金（家賃の他に掛かる費用）、共用施設の利用（有料か無料か。利用可能な時間。）、トラブル対応（特にインフラ。急な停電になった際の対応方法）など、シェアハウスを暮らす上で、しっかりとした契約書があるかどうかはとても重要です。もちろん入居者としてもその契約を遵守する必要があります。契約書が曖昧だと後にトラブルになることも。もちろん契約書をしっかりと読みあわせ、説明してくれるかどうかも重要です。しっかり確認しましょう。

2. のレスポンスの早さはとても重要です。例えば急な停電があった時や水漏れなど建物のトラブル発生時は、運営会社に連絡することになりますが、全く連絡がつかず復旧するまでに時間が掛かるなんてことも。最初の問い合わせ時からしっかりと見極めましょう。また、物件毎に異なるルールのシェアハウスでは、問い合わせ時や下見時にしっかり建物やルールの説明をしてくれるかどうかも重要です。入居後にトラブルになることもありますので、注意しましょう。

3. 他人と暮らすシェアハウスならば、小さいトラブルはつきものです。建物などハード面はもちろん、入居者同士の人間関係のトラブルも定期的に巡回してくれる運営事業者であれば、トラブルが発生する前に事前に防ぐことができます。日頃から頻繁にコミュニケーションがとれていたら安心ですよね。放ったらかしで、共用部の清掃が全くされない物件の運営事業者などは要注意です。

自分にあったシェアハウスを見つけるためには？

良い運営事業者を見つけたら、次は自分の希望に合ったシェアハウスを探しましょう。運営会社毎に様々なコンセプトや特徴のあるシェアハウスの中で、自分にあったシェアハウスを見つけるのは大変な反面、探す楽しみもあります。自分の優先事項を予め確認して時間を掛けてじっくり調べましょう。

1. 優先順位を決める。
2. 物件のルールを確認する。
3. 物件の雰囲気、そしてどんな人が住んでいるのか確認する。

1. 場所なのか、建物の設備や物件のコンセプトなのか、それとも初期費用や毎月の支払い家賃なのか、外国人との交流なのか、シェアハウスを選ぶ前に優先順位を決めましょう。少々都心や駅から離れていても面白いコンセプトや設備があるのがシェアハウスの特徴です。また運営会社や物件によって掛かる費用は異なります。一般の賃貸住宅に比べて費用面で優位だと言われていますが、初期費用そして毎月支払う費用をしっかり事前に確認して、自分の優先順位を把握することが大切です。

2. 女性専用シェアハウスやペット可、シングルマザー向けなどなど様々なコンセプトで運営されるシェアハウス。物件毎に異なるルールを事前に確認しましょう。例えば女性専用シェアハウスであれば、異性の宿泊は禁止されていますよね。でも家族や親族の訪問は可能？や共有スペースで友人の男性と一緒にお茶を飲むのは？など事前に知っておかないとトラブルの原因になるかもしれません。シェアライフを楽しむ為に事前にルールをしっかり確認しましょう。

3. 希望の物件が決まったら、ウェブサイトや下見を活用してその物件の雰囲気やどんな人が住んでいるのかを確認しましょう。他人と集まって暮らすことで一般賃貸アパートにはない、出会いや学びがあるのがシェアハウスの最大のメリットの一つです。静かな雰囲気が好きなのか、イベント等が定期的に開催され賑やかに暮らすのが好きなのか、また外国人との交流を希望するのかなど、自分に合うかどうか入居者の属性や物件の雰囲気を事前に確認しておきましょう。

シェアハウスは危険？

毎日新聞による一連の報道から発した本件はシェアハウスを運営する運営会社そしてシェアハウスに住む入居者にとって大きな話題となりました。

毎日新聞記事　“脱法ハウス:都内で増加　消防法違反で危険”

報道による違法貸しルームや脱法ハウスの明確な定義はありませが、ざっとまとめると以下のようなケースが当てはまります。

建築基準法、そして消防法違反の疑いのある改築により間仕切り等で極端に狭い部屋に多人数が居住している

こうした点が消防など安全面で大きな問題があるとの見解を示していることから、自ら管理などをする建築物の全部または一部に複数の者を居住させる「貸しルーム」は、建築基準法における「寄宿舎」に該当すると通知しました。しかしながら平成26年になり、その規制に対し、安全対策や避難経路の確保を条件に規制緩和の動きが出始めました。今後の動向は気になる所ですが、自分の住む部屋はしっかりと安全面においても確認する必要がありそうです。